葬式にかかる費用や平均相場・金額を解説！費用の内訳や抑え方も

お葬式を行う際には、どれほどの費用がかかるかご存知でしょうか。

全国の平均の総額は190〜200万円と言われています。
ただし、これは平均しての数値なので、地域によって費用相場が大きく異なる場合もあることに注意してください。
中には費用が大きい地域と小さい地域を比べると、70万円以上の差があることもあります。

葬式などに関しては費用の相場以外にも様々な場面で地域ならではのマナーなどがありますので注意が必要です。

また、 今日の費用相場は減少傾向にある と言われていますが、 決して小さな金額ではありません 。
経済的負担は非常に大きなものなので、ただ一人が負担しなければならないというわけではありません。

喪主の方以外にも故人の兄弟などの他の遺族と負担をし合うこともあります。
この話し合いをきちんとしなければ、思いもよらないトラブルに発展することもあります。
故人を見送るという大切な儀式でそんなトラブルは避けたいところでしょう。
そのためにも、しっかりと話し合いをしておくのが大切です。

また、故人の遺言として、葬式の費用を抑えて欲しいことや、中には葬式自体をしないで欲しいというケースもあるようです。

故人の想いを汲み取ることももちろん大事 です。
ただ、 葬式をしないことで香典がバラバラのタイミングで届いたりして負担が大きくなってしまうなど、葬式をしないことが逆に負担となるケースもある ようです。
故人の想いだけにとらわれず、一つの重要な意見として捉えることが重要 です。

ここまで、お葬式の平均相場に関して解説してきましたが、その内訳はどのようになっているのでしょうか。
また、その内訳にはそれぞれどれほどの金額が必要なのでしょうか。

ここからは、お葬式にかかる費用の内訳に関して3つの順に細かく解説していきます。

上の表は葬式の内訳の平均相場ですが、あくまで相場ですので参考にしてください。

まずは、「葬儀一式費」から解説していきます。

葬儀一式費は、そのほかにも「葬儀本体費」「葬儀プラン」「儀式費用」とも表記されるもので、 お葬式を行う際の最も基本的な費用です。
その中には、会場使用料や祭壇、遺影、棺の準備、さらには寝台車などの手配にかかる料金などが含まれています。

葬儀社によって保管料や納骨容器までが組み込まれていることもありますが、場合によっては追加料金が発生することもあります。
契約の際には、葬儀一式費にどんな内容が含まれるかしっかりと確認しましょう。

葬儀一式費の相場は、 約120万円 です。

また、火葬料に関しては、火葬場に喪主が直接料金を支払うこともありますが、葬儀社が仲介して支払うこともあります。
そのこともまた、契約の際に確認しておきましょう。

続いては、飲食接待費に関して解説します。

飲食接待費は、通夜から葬儀などに必要な飲食費（通夜料理、精進落とし料理など）や、それにかかる人件費、さらには、会葬返礼品の料金などの、 参列してくださった方へのおもてなしにかかる費用 です。

今日では参列者に対しての香典返しをその当日に行う、「即日返し」がよく行われていますが、飲食接待費には、それに対応しているプランもあります。

中には飲食店の方に依頼し、料理を個人で用意することもありますが、葬儀社のプランのものを選択することが多いです。
飲食接待費にかかる金額の相場は 約30万円 です

注意点としては、飲食接待費は参列する人数によって大きく変化するということです。
実際の参列者数はあらかじめ予想していた数を上回り、追加で料理や会葬返礼品が必要になってしまい、予定よりも金額が大きくなってしまうことも多いと言われています。

準備していた人数より多くの方が来た場合に、どのような対応が取られるのかということは、葬儀社の方としっかり話をしておくと良いでしょう。

精進落としに関しては、こちらも参考にしてみてください。

最後に寺院費に関して解説します。
寺院費は、 読経や戒名料、お車代など、僧侶の方にお支払いする費用です。

寺院費は、基本的には葬儀社が仲介せずに、故人の壇家にあたる寺院の僧侶と直接連絡をとり、準備します。
僧侶は通夜での読経から、別日に行われる火葬時の読経まで行うことが多く、その金額の相場は 約45万円 です。

あくまでも相場なので、その地域や寺院、故人の戒名によって金額は変化します。
内容や金額は事前にしっかりと確認しておきましょう。

ここまで、費用の内訳に関して解説してきましたが、一口にお葬式といってもその中には様々な形式が存在します。
そしてその形式によって、先に述べた内訳の葬儀一式費や飲食接待費が大きく変化します。

そこでここからは、

• 一般的なお葬式
• 家族葬
• 1日葬
• 直葬

の4つを、その費用や内容、メリットやデメリットについても触れながら、順番に解説していきます。

一般的なお葬式の流れは、以下のような手順です。

1. 故人のお迎えとご安置
2. 納棺
3. 通夜式
4. 告別式
5. 火葬

一般的なお葬式は後に解説する家族葬などとは異なり、故人の知人や友人、勤めていた会社の方などが参列することを想定したお葬式です。

この場合の葬儀一式費の平均は、 約120万円 です。
それに加えて、飲食接待費や寺院費がかかるため、総額での相場は先にも述べたように 190〜200万円 となります。

• 多くの方が故人を偲ぶことができる
• 葬儀後の弔問の対応する際の負担が軽減

一つ目に挙げられるのは、多くの参列者の方と共に故人を偲ぶことができること です。
遺族や親族にとって、職場や友人同士での故人の話を聞くのは非常に貴重な機会です。
多くの方に見送ってもらうことは、故人もきっと嬉しいと思うことでしょう。

また、 もう一つ挙げられる点として、葬儀後の弔問対応の負担軽減 が挙げられます。

家族葬などでお葬式を行なった場合、葬儀後に故人と親しかった方が弔問に多く訪れる場合もあります。
故人が亡くなったことの悲しみや葬儀などでの疲れから、落ち着いて過ごしたいという方にとって、弔問の対応が大きな負担に感じてしまうこともあります。

しかし、こちらの様式であれば、その場で多くの方が故人と最後の時間を過ごすことができるので、葬儀後の弔問も減り、身体的負担も軽減することができます。

• 金銭的負担の増加
• 参列者への身体的負担

一つ目に挙げられるメリットは、経済的負担が大きくなる ということです。
後に他の様式の費用について解説しますが、 こちらの様式は他のものと比べると、やはり経済的負担は比較的大きい です。
決して小さな金額ではないので、そういった点がデメリットと言えるでしょう。

また、 参列者へのおもてなしにかかる負担も大きくなる ということも挙げられます。

これは、 実際に挨拶を行うなどの身体的負担から、料理や会葬返礼品などの経済的負担用のこと をさします。
香典返しなども必要になる ので、そういった負担も含めてデメリットと言えるでしょう。

家族葬で行う場合、その手順は基本一般的なお葬式と同じく、

1. 故人のお迎えとご安置
2. 納棺
3. 通夜式
4. 告別式
5. 火葬

という順に行われます。

家族葬に具体的な定義はありませんが、 遺族や親戚のみの少人数で行うことを想定した葬儀の形 です。

家族葬の場合は、一般のお葬式よりも少ない人数で行うことが予想できます。
そのため、参列者の送迎車などが減ることや、比較的大きくない会場で行うことができるなど、葬儀一式費の軽減につながることが考えられます。

また、参列者への料理の数や会葬返礼品の数が少なくなるこや、それに伴い葬儀社が必要な人件費も削減され、飲食接待費の軽減も考えられます。

そのためこの場合の総額の相場は、 150万円〜160万円 と言われており、一般的なお葬式よりも低価格となっています。

家族葬については、こちらも参考にしてみてください。

こちらは、一般的には2日間に分けて行われる葬儀を、1日で完結して行う形です。
内容としては以下のような手順で行われます。

1. 故人のお迎えとご安置
2. 納棺
3. 告別式
4. 火葬

手順を見てわかるように、 1日葬では通夜を行わず、告別式のみの形で行われます。
1日分の会葬返礼品や料理、会場費がなくなるため、総額の費用相場は 約45万円 です。

遠方からの参列の場合であっても、当日で帰ることもでき、宿泊費の軽減などのメリットもあります。

一日葬に関しては以下の記事にて解説していきます。

こちらは、葬儀社では火葬との表記もされているもので、内容は以下のような手順で行われます。

1. 故人のお迎えとご安置
2. 納棺
3. 火葬

通夜や告別式を行わず、納棺後に直接火葬が行われるので、多くの点での費用負担が軽減されます。
この場合の総額の費用相場は、 20〜30万円 です。

直葬に関しては以下の記事にて解説しています。

「葬式の費用の平均相場」でも記しましたが、平均の金額ではあっても、葬儀には190〜200万円ほどかかります。
これは決して小さな金額ではなく、経済的負担は非常に大きなものです。

そこでここからは、どうすればお葬式の費用を安く抑えられるかを

• お葬式の様式を選ぶ
• 追加料金も考えて葬儀社を選ぶ
• 葬祭費の扶助制度を使う

の3つの順に解説していきます。

先の「葬式の形式による費用の違い」のところでも解説したように、 様式によって必要な金額は大きく変化します 。
一般的な様式で行う場合の金額よりも100万円以上差があることもあります。

葬儀全般に当てることができる予算や、故人の意思、遺族や親戚などの希望を考慮した上で、様式を選択すると良い でしょう。

葬儀を行う上で、 追加料金には気をつけなければなりません 。
葬儀一式費に入っていると思っていたものが含まれておらず、追加料金で予算を超えるということにもなりかねません。

契約の際には、必要となるものが葬儀一式費に含まれているかということは十分に確認しておきましょう。
また、予定していたよりも参列者が少なく、会葬返礼品や香典返しを余分に用意してしまったということもあります。
葬儀社によっては使用した数を後に集計し、その金額で精算を行うところもあります。

今日ではインターネット上にサービスの内容を載せている葬儀社も多く存在しているので、様々な会社を比較して見ると良いでしょう。

故人が保険に入っている場合、その契約内容によっては葬祭費の扶助として給付金がもらえる場合があります。
給付の金額は、故人が加入している保険によって異なるので、申請の際には確認しておきましょう。
これは、お葬式にかかる費用を直接的に抑える方法ではありませんが、自身が負担する費用を軽減することにつながります

また、多くの参列者を招く形でのお葬式を行う場合には、香典を受け取ることも考えられます。
行われるお葬式の大きさなどによって香典の金額は変化しますが、自身の経済的負担の軽減につながります。

ここまで、お葬式にかかる費用に関して、解説して参りました。

お葬式の費用は決して小さな金額ではありませんが、様式や契約の内容を丁寧に選ぶことによって抑えることはできます。
お葬式は故人を送る儀式であり、安ければよい、高ければよいというわけではありません。

無理をして背伸びをした費用での葬式をして自身の生活を圧迫してしまったら故人も喜ばないでしょう。
大切なのは故人を想う気持ちです。

故人や費用を負担する方、遺族や親族の肩の意思や、予算などを考えた上で、最適なお葬式を行いましょう。